薬じゃなくて補助食品!サプリメントの正しい定義と役割とは?

サプリメントの正式名称は、「ダイエタリー・サプリメント」です。ダイエタリー(Dietary)は「飲食の」、サプリメント(Supplement)は「補足する」を意味しており、通常私たちがサプリメントと呼んでいるものは、「栄養補助食品」とされています。

日本の法律では、人が口から摂取するものは「食品」「医薬品」の2種類に分類されます。病気の治療や予防に使われる医薬品、医薬部外品以外は全て、食品とされているのです。
ですから、タブレットやカプセルの形状から、薬と誤解されがちですが、サプリメントは食品なのです。

医薬品は、薬事法という法律に基づき、厚生労働省の厳しい審査をクリアしなければなりません。また、医師の処方箋がないと手に入れることができないものです。

それに比べて、食品には厳しい検査はありませんので、サプリメントはコンビニやドラッグストアで簡単に購入することができます。その代わり、医薬品に似ているからと言って、効果・効能を表示することは禁止されています。ですから、「ダイエットに効く」とか「若返るサプリ」などの表記は、厳密にいえば薬事法違反です。

サプリメントは本来、日常の食事で不足した栄養素を補う目的で使用するべきです。不足したり、欠けている栄養素を必要量に引き上げる。これが補助食品であるサプリメントの役割なのです。

あくまで、栄養は食事から摂るものです。ビタミンのサプリメントを飲んでいるからといって、野菜を食べなくてもいいわけではありません。過剰な効果を期待したり、サプリメントに頼った生活習慣は、かえって健康を損ねることになります。

サプリメントは、食品衛生法では「健康食品」に分類されています。近年では様々な健康食品が発売されており、通常の食品である、ジュースやお茶、ガムやチョコレートなどのお菓子に、健康維持に役立つ機能性成分が添加されているものもあります。

消費者庁長官の許可を受けている、「特定保健用食品(トクホ)」は、国から安全性や有効性があると証明された商品です。「虫歯になりにくい」「血圧が高めの人に適している」「体脂肪がつきにくい」など、特定の保健効果が認められた商品は、年々増加し、現在は1,000品目にも及びます。

「栄養機能食品」は、特定保健用食品のように国の審査があるわけではなく、含まれている栄養成分が、国が定めた規格基準に適合していれば、機能表示ができる健康食品です。機能表示以外にも、使用上の注意事項を記載しなければなりませんが、国への許可申請は必要ありません。

平成27年4月より新しく、保健機能食品に加わった「機能性表示食品」は、科学的根拠を実証した機能性を、事業者の責任において表示できる食品です。商品の安全性と機能性については、販売前に消費者庁長官に申請する必要があります。

以上3つを保健機能食品と呼び、それ以外に健康食品の法的な定義はありません。つまり、ほとんどのサプリメントが、法的に見れば化学的効果・効能が証明されていないということになります。

サプリメントは栄養補助食品、健康補助食品と表記されていることが多いので、いかにも体に良さそうな感じがしますが、中には全く効果がないばかりか、健康被害の報告があるものもあります。

サプリメントが法的に食品と定義されている以上、緩い規制を悪用して、粗悪な商品や、品質の不確かな商品が出回っているのは仕方がありません。

ですから、宣伝文句に惑わされず、化学的根拠がしっかりした情報を得るとともに、それぞれのサプリメントに含まれる成分や品質などを、しっかり見極めてから利用することが大切です。